無分配型

投資信託には、決算時ごとに分配する分配型・決算時に一旦分配をして、自動的に再投資をされる分配再投資型・決算時に配当を行わない無分配型の3種類があります。
一頃の人気が衰えたとはいえ、人気のある投資信託は、決算時に配当を沢山出す配当型です。
この商品は決算時ごとに配当が貰えるのですが、その為複利効果が出ない・決算時の配当ごとに税金が掛かる・元本割れの危険性があるなどデメリットを抱えています。
それでも人気があったのは、団塊の世代が定年退職を迎えるといった時代背景があります。
決算時に配当を出さない投資信託のメリットは、複利効果が得られるところにあります。
配当を毎月受けられない代わりに、1年目の利息は元本に組み込まれ、利息が利息を生む計算になります。
分配型は、毎月配当を受けられますので、その分配当に税金がかかることになりますが、配当を受けていませんので、税金がかかる心配もありません、最も最終的に株を売却した場合、税金がかかります。
分配型では複利効果が得られません、又再投資型でも、一旦分配を受けていますので、課税され元本に組み込まれる金額が減少しますので、収益性が減少します。
決算時に配当を出さない投資信託は長期投資に向いていますが、長期による将来の不確定な要素がある為に、分配型に比べ人気は振るわないようです。

分配型

毎月分配型投資信託とは、決算を1ヶ月ごとに行い、毎月配当を行う株式投信です。 この投信の出てきたのには、団塊の世代がまもなく退職年齢を迎える2000年頃の時代背景が影響しています。 株投信の収益を、年金として受け取れるのを魅力的と捉え、大量の資金がこの投信に流入しました。 この投信に向いているタイプの人は、貯金を取り崩しながら生活をするよりも、投資をしながら現金をもう一つの年金として安定して、受け取りたいという方に向いています。 しかし、この投信のデメリットは収益が出ない場合、元本を取り崩して配当を支払う蛸配当になってしまうことです。 毎月収益を得られることは、複利効果を得られませんし、毎月の収益に税金がかかるのです。 では、この投信にはメリットが無いのかといえば、そうでもなく、複利効果が得られないという裏返しで、相場が下げにくいという特徴があります。 長期投資には向いていませんが、問題は、蛸配当にならないファンドを購入すれば良いのです。 目先の配当に目を奪われないで、必要以上に配当をしているファンドを避けることですが、買ってよいファンドとは毎月の収入が、配当を上回っていることです。 毎月の収入が配当を上回っていれば、蛸配当をしていない証拠です。 安定した配当を続け翌月以降の積立金も多いファンドでしたら、蛸配当になる可能性が少ないと言えます。

 

分配方法

投資信託では運用実績などに合わせて分配金が支払われることがあります。しかし、投資信託の分配方法は金融商品によって異なることになっています。主に債券や不動産などのリスクの低い金融商品を対象とした投資信託では、毎月分配型のものが多いです。低リスクの金融商品は安定運用が期待できることから、毎月分配金を出しやすい環境があります。日本の個人投資家は毎月定期収入がある毎月分配型の投資信託を好む傾向があるため、金融機関の多くは毎月分配型の投資信託を増やす流れが出来ていました。その結果、海外の債券を対象とした毎月分配型の投資信託への資金流入が続いた過去があります。次に株式などのリスクの高い金融商品を対象とした投資信託では年に1回または2回、配当金を出すところが多いです。株式を対象とした投資信託は相場変動が大きいために運用成績が上がらなかったファンドでは、配当金を出すことが見送られることも出てきます。逆に運用成績が良かった場合には、配当金が多くなることもあります。さらに投資信託の中では分配金を受け取らないで、その分を再投資に回すことを選べるものも販売されています。分配金を再投資に回した方が運用資金が大きくなるため、長期投資をするには再投資をする投資信託が適しています。

単位型(ユニット型) 

最近、投資信託をこれから始めようと思っている人が多くいます。しかし、投資信託は非常に奥が深く専門用語がとても多いので、理解しがたいのです。しかし、基礎的な専門用語から理解していけば誰でも投資信託を行えます。そこで、初めの一歩として理解したい投資信託の分類というものがあります。大きく分けて2つに分かれ、それは追加(オープン)型と単位(ユニット)型です。前者のオープン型はいつでも購入が可能です。しかし、後者のユニット型は募集期間中しか購入することができません。多くの人が使用するのが単位(ユニット)型です。こちらの利点はオープン型よりも総資産額が大きくなりすぎないのです。しかし、一定の期間しか購入を受け付けていないので、人気が出て総資産が大きくなりすぎ運用が難しくなることがあります。また、一定の期間を過ぎてしまうと追加で購入が不可能となるため、複利運用ができません。大体の単位型の投資期間は1年から2年くらいです。ですので、短期間で投資信託をしたいと思っている方はこの単位型がおすすめです。しかし、追加で複数の投資信託をしたいと考えている人ならば、オープン型を選択することをおすすめします。投資信託をしていく中で、自分のできる範囲で単位型か追加型どちらかを決めると良いでしょう。

追加型(オープン型)

投資信託では運用開始後に追加購入できるのか、どうかにより2つの型があります。 運用開始後は、追加購入が出来ないのが、単位型(ユニット型)であり、開始後も追加購入が出来るのか追加型(オープン型)といいます。 追加型は、一つのファンドとして運用し、信託期間が無期限もしくは長期の期間となっています。 追加型ののメリットは、いつでも購入出来る他に、売ることも出来ますので、投資家は過去の運用実績をみてから、その時点のタイミングを狙って投資が出来ることで、現在の投資信託の主流となっています。 運用面においては信託期間が長期である為に弾力性を持たせやすい・時間的投資が容易である・ファンドが単一の為管理費用が軽減されるというメリットがあります。 追加型を選ぶと良い人とは、長期にわたり資産形成を考えておられる方や、独自の相場観を持っており、自分の好きなタイミングで自分で売買が出来る方です。 追加型の欠点は人気が出来過ぎると、総資産が大きくなりすぎると、運用が難しくなります。例えば、総資産が大きくなりすぎると、取引額も大きくなりすぎ、自らの買いで、株式が大きく跳ね上がることになります。 いつでも購入できることは、ファンドマネジャはいつでも現金を持っていなければならず、投資効率が下がります。

 

 

購入時期

投資信託の購入時期としては、金融市場が軟調になっている時に少しづつ投資していくのがオススメとなります。投資信託というのは、中長期の投資をするのが基本です。そのため、長い期間を掛けて分散投資をしておくと購入単価を下げることが可能となります。株式市場というのは年に何回かは市場にショックが起こり、株価が全面安になる局面が出てきます。そのような局面では投資家の多くが弱気に傾くようになるため、株式が割安になってくることが起こってきます。株式が割安になっている局面では、投資信託の買いを入れておくとリバウンド相場になった時に含み益が乗ることになってきます。投資信託に少しでも含み益が出ていると、長く保有することが苦でなくなります。しかし、全体相場が弱気になっている時に投資を増やすことは、案外難しい面があります。全体相場が下がっていると、さらに株価が下落するのではないかと不安になるからです。相場が下がった時に投資をできない人であれば、投資信託の購入は毎月などに定額を積立てていく方法が有効となります。毎月一定の金額を投資することで、相場が下がった時には多くの株式を購入し、相場が上がっている時には株式を少なく購入することができるため、購入コストを平均化することが可能です。

株式投資信託

投資信託という商品に注目が集まっています。時間があって自分でしっかりと株を見定めて投資をしたいという人も多いのですが、時間も経験もないけど投資にチャレンジしてみたいという気持ちを持っている人も多いものです。デイトレードのように細かい取引で稼ぐのではなく、長期的な運用で積み立てていきたいという場合には投資信託という選択肢を選ぶのも賢い方法の一つです。
投資信託とは、自分の資金を運用をするファンドに託して運用を任せるという種類のものです。自分で細かな銘柄を選ぶ必要はありませんし、毎月一定額を投資して積み立てて行きたいという時には非常に便利な投資法の一つです。株取引のように単元株で購入する必要がないので毎月1万円での積み立て投資も可能です。
それでもどうしても株で運用したいという場合には運用方法を株取引としている株式投資信託もたくさんあります。数ある銘柄の中から運用成績や投資方法をよく見て気に入ったファンドがあれば、そこに資金を託してあとは待つだけというスタイルをとることができます。投資信託の中には配当が出るものもありますが、配当と成績はあまり関係がありません。元手資金がきちんと増える運用成績かどうかを見極めましょう。

公社債投資信託

投資信託の運用対象商品として、公社債投資信託があります。この投資信託では、国や地方自治体などが発行する債券や企業が発行する社債に対して投資を行う金融商品となっています。投資対象の債券においては、投資格付けの低いジャンク債よりも投資格付けの高い債券を優先して投資するようにしています。そのためにリスクが抑えられた安定的な運用ができる金融商品になっている特徴があります。そうした特性から資産を防衛するために活用することが多く、仕事をリタイヤした高齢者などの運用に用いられています。しかしながら、国内の投資信託では非常に利回りが低くなってしまうことから、海外向けの債券を対象とした商品が人気を集めるようになっています。しかも、政策金利が高い国であるオーストラリアやブラジル向けの投資信託は個人投資家の資金の受け皿になっている状況があります。オーストラリアなどの資源国では、景気が底堅く推移していることから高い利回りを継続的に確保できる可能性が出ています。また、近年では利回りの高い新興国に分散して投資をするグローバルソブリンインカムの販売が増えています。この投資信託では、利回りが3%程度あったために高齢者に人気の商品になりました。

運用対象商品

投資信託とは多くの投資家によって出資や拠出をされた資金を集めてアセットマネージャーやファンドマネージャーなどの資産運用の専門家が株式や債券、金融派生商品などの金融資産や不動産などに投資して、運用して得た成果を資金を出資した投資化に対して分配するという金融商品のことです。投資信託の分類は応募期間や運用方法、投資対象、経済分析方法などによっていくつかに分けられていて、運用対象商品による分類としては、公社債投資信託としてのMRFやMMF、長期公社信託投信、中期国債ファンドなどや、株式投資信託としての国内株式型や国債株式型、バランス型などに分類されています。投資信託というのは株式や債券、CPなどの金融商品に対して投資を行って個別に決算をする仕組みになっていて、原則として元本保証はありません。銀行などの普通預金や定期預金などよりも投資による利益が期待されることもあり人気となっていますが、この利益に相当するリスクをとったことによるリスクプレミアムを受け取っていると考えられています。現在の日本のようなゼロ金利政策による預金での利息収入の減少状態において、資産運用のための一つの手段として多くの投資家から注目されている金融商品です。